「世界中の人々と一緒に眠る;-)ショアディッチロンドンの「DictionaryHostel」の正面にある広告看板KATHYDEWITT です~🤣今回はまとめてお伝えしたいと思います~🤗《photo・OーDAN》
今は眠るときではないですね
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どうなってるアメリカ大統領選
一月六日・結集呼びかけ
トランプ大統領声明
ワシントンDCに、みんな集まれと、tweet
結局、一月までもつれ込むのでは・・・
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連邦議会・上下」両院議会
上院議長
すべてがマイク・ペンス福大統領にかかってる
責任を取る勇気
12月19日までのながれ
12月11日連邦最高裁・テキサス州の訴訟を却下
受理されなかった・しかも中身も見ずに
自己保身(共産主義の常套手段となっている)
内部告発
ジョン・ロバーツ最高判事が、【受理すると、暴動がおこる】という怒鳴り声があった
リモートなので、本当のところは分からないが~みんなが自己保身
ジョージア州、ミシガン州の訴訟を受理、しかし1月14日まで遅延
シドニー・パウエル弁護士~急いでやってと言っても忙しいという
最高裁は、忙しいらしい・・・どうなったんだ
っと、大まかな流れでした~✨
自分で調べてる方などは知っていると思うのですが
こんな大阪の、しかも五十路のおばちゃんがこんなblogで言ってるのです🎵
信じるしかないでしょう✨
でも~🤗
私自身半信半疑なところもあったりすることもあるので、悪しからず
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毎日動くニュース
菅総理はプロパガンダ誘導
菅総理は、安倍総理が辞任するときも、前日の記者会見で、「安倍総理は元気です」なんて言ってましたが、次の日には、急に辞めるとなりましたし~🙄
菅総理は、官房長官時代から、マスコミを操縦していると噂でしたからね!
GO TOも、急に言うのも、いつもの事~またか~
それよりも
今のアメリカのことを、全く言わない日本のマスコミの徹底ぶりに呆れるばかりです🎵
ここ何日か休んで家に居ましたが、テレビのニュースが、怖いよ~🙄
実際、トランプ大統領は戦争をしない大統領と私は思ってるので、もしかしたら、何か違う形になるかもなぁとは思ってるんですが、いやいや、日本はなんなんだ❗
アメリカは最早、国を守るか?潰すか?の戦い
革命
九月の時点で、馬渕大使は言ってましたね
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内戦
どちらにしても、ワシントンDCに集まった人々❗
国の為に立ち上がるアメリカの人々
日本も立ち上がるべきか?考えてしまいます
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国民は怒ってる
アメリカの国の人達は怒ってるんです
真面目に、普通に大統領を選んでいるのに、何をしてくれるんだと❗
- ドミニオンの投票機械
- 郵便投票
- 普通に投票しても、特定のインクで消される
じゃあ、何が正当なのか?
日本もそうですが~正当な選挙はないということです(都知事選で思ったでしょ)
これもあれも、富裕層《ディープステート》
なのです
最早、いまは
ディープステートか、ディープステートじゃないかの、戦い❗
トランプVSバイテンとかのレベルではないのです❗
共和党(トランプ大統領側)が何もしない、共和党の人の中には、ディープステートのエージェントが入り込んでいる
どこもかしこも、ディープステート
何か紛争・争いごとはディープステートと、思ってもいいくらいです
富裕層は、そうやって儲けていく
日本も同じ
日本でいえば、二階さん等、親中派は、大体ディープステートと、思っていい
中国は、ディープステートなのです
もう、馬渕大使のいう、三つ巴どころではなくなってます🎵
そして、そんな中バイデン氏優勢と思って下記のようなニュース、
中国が暴露
中国人民大学の国際関係学院副院長が中国共産党は昔からディープステイト、イルミナティと繋がっていることを暴露
https://www.epochtimes.jp/p/2020/12/65397.html
中国学者「今までウォール街を通して米に影響力」トランプ氏にお手上げと暴露
2020年12月03日 13時40分
米国左派メディアが大統領選挙のバイデン候補(民主党)の「当選確実」を宣伝している中、中国の一部学者は、米中関係が再びトランプ氏の大統領就任前の状態に戻る可能性があると期待感を高めている。中国学者の翟東昇(てき とうしょう)氏はこのほど、過去数年間、中国当局はウォール街の金融機関を通して、米政府などを「うまく扱うことができた」と発言した。
翟氏は、中国人民大学の国際関係学院副院長、同大学中国対外戦略研究センターの副主任兼事務局長、同大学国際貨幣研究所の特別招聘研究員などを務めている。同氏は11月28日、動画配信サイトがライブ配信した討論会で、講演を行った。討論会には、中国人民銀行(中央銀行)国際司の元司長である張之驤氏、国務院発展研究センター世界発展研究所の丁一凡副所長らの当局者も参加した。
翟氏は講演の中で、中国当局が現在金融市場の開放を推し進めている背景に、様々な政治的かつ戦略的要因があるとした。1つの要因として「バイデン政権が誕生した」と同氏は挙げた。
同氏は、過去数十年間、中国当局が米政府をうまく扱うことができたのは、「米国の政治権力を支配するウォール街に(中国当局の)友人がいたからだ」「彼らは中国(当局)の味方だった」と話し、しかし、この状況は「トランプ政権の発足で変わった」とした。
「中国に貿易戦を仕掛けたトランプ氏にはお手上げ状態だ。以前、1992~2016年までの間、米中間に起きた様々な問題、すべての危機、例えば大使館爆発事件など外交上の衝突をうまく処理できた。すべての問題は、夫婦ゲンカのようにすぐ仲直りできた。大体2カ月で解決できた」
「なぜだろうか?われわれに味方がいたから。われわれは米国の既存権力者の中に古くからの友人がいたからだ」
翟氏は、ウォール街は1970年代以降、米国の内政と外交に対して強い影響力を発揮してきたと指摘した。しかし、2008年以降、ウォール街の影響力が低下し、特に2016年以降は「ウォール街はトランプ氏をうまく操ることができなくなった」という。
同氏が得た情報では、米中貿易戦が始まって以来、ウォール街の金融機関は中国のために動いたが、「力不足だった」という。
講演の中で、翟氏は「しかし今、バイデン氏が政権を握ることになった。(中略)伝統的なエリート、政界のエリート、建制派(エスタブリッシュメント)はウォール街と密接なつながりがある」と述べた。
また、同氏によれば、2015年に習近平国家主席が訪米前、中国側が米ワシントンDCにある有名書店Politics and Prose Storeで「習近平氏が治国理政を語る(中国語:習近平談治国理政)」と題する新書発表会を企画した。しかし、希望した時間帯には、すでに他のイベントの予約が入っていた。このイベントの主催者は中国共産党に反対しているため、時間帯の変更を拒否した。しかし、あるユダヤ人の女性年配者が書店に圧力を掛け、予定通り新書発表会を開いた。
この女性は「ウォール街にある金融大手のアジア地域担当責任者だ。中国国籍を持っているし、北京市にも戸籍を持っている。(北京市の)東城区に住宅も保有している」と翟氏は話した。
中国官製メディアの報道では、2015年9月17日、中国のメディアや出版を管理する国家新聞出版広電総局は、同書店で同イベントを行った。
翟氏が述べたこの事例は、のちにウェブサイトで公開された動画から削除された。
中国当局がウォール街の金融機関を抱き込み、米政府の政策に影響力を及ぼすのは公然の秘密だ。中国経済学者、至清氏は過去、中国企業の米市場上場を通じて、米国の金融機関は膨大な利益を得たと指摘した。これらの金融機関が利益のために、中国企業の虚偽財務報告を無視したため、米投資家は巨額の損失を被った。
(翻訳編集・張哲)
こういうニュースが出てしまいました
ウォール街は、中国もそうなんですが、ディープステートが、入り込んでいる
以前に、南北戦争の事もブログに書きましたが、FRBを設立するために興したようなもの
ウォール街【アメリカのビジネス街で政治・金融はここが主になる】
参考にしている方々
まずは、私がいつも拝見しております、YouTubeの方々❗
及川さんに関しては、最も詳しいかたです❗政治系のユーチューバーが最後に確認に見るような動画です🎵【及川さんの書籍、上にリンク張ってます)
ユーチュバーの方では、まだまだ他にも色々発信している方もいますし~🤗
勿論、馬渕大使もですしね✨
参考資料
ゆなとチャンネル(YouTube)
だいわ・ピュアラブ
及川幸久THE WISDOM channel
闇のクマさん世界のネットニュース
後は、一月万冊さんですね
今回は、参考にしているYouTubeを紹介しました
あなたも、日本のニュースに惑わされないよう
ではこの辺で~👊😆🎵
読んでいただきありがとうございます
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